先日、東京のファストフード店で目にした求人広告に驚かされた。「週2日以上、1回あたり2時間だけでも歓迎します」と書かれていたのだ。深夜帯の時給は1,300~1500円以上。日本でも最低賃金はすでに1,000円を超え、アルバイト賃金も着実に上昇している。
日本の賃金上昇率は韓国と比べて控えめとされるが、今の日本ではアルバイト人材の不足が深刻化している。コンビニ、飲食店、ファミレス―どこに行っても「急募」の貼り紙ばかりが目立つ。夕方、飲食店に行っても店員がなかなか来ない、料理が出てくるのに時間がかかる、というのはもはや日常の光景である。
背景にはいくつかの構造的要因がある。一つは、かつてアルバイトをしていた層が、より安定した企業の仕事にシフトしている点である。企業側でも労働力確保が課題となり、労働市場では人材争奪戦が起きている。加えて、高齢化に伴う労働人口の減少も拍車をかけている。
注目すべきは、日本の求人文化が「柔軟性」へと急速に変化している点である。「週2日・2時間だけでも歓迎」というメッセージは、長時間働けない人々にとって新たな選択肢となる。学生、子育て中の親、引退した高齢者などにとって、短時間労働は大きな助けとなる。
こうした動きは日本だけではない。韓国でも労働人口の減少は進んでおり、特に3K職種では人手不足が慢性化している。今後は人手だけでは社会を維持できなくなる。日本ではすでに無人レジ、調理ロボット、配送ロボットなどが普及し始めている。
人手不足の時代に求められるのは、「柔軟性」と「技術」である。固定化された労働観を乗り越え、人とロボットが協力する社会設計が必要だ。「2時間だけでも構いません」という日本の求人広告は、変化の時代を象徴するメッセージといえるだろう。
ソン ウォンソ（Wonsuh Song, Ph.D.）
秀明大学 専任講師 / NKNGO Forum 代表
